第1位　調理スタッフ確保の負担軽減

自社調理の場合には栄養価の計算、献立を作成できる専門的な知識を持つ人材と実際に調理を行うスタッフがある程度必要となるが、突然の退職者の補填、朝食や土日祝日、お正月などの大型連休時のシフト作成に悩まれている施設も多いのが現状です。

そのような人材確保の悩みの解決策として、誰でも簡単に短時間・少人数で食事提供が行える調理済み食材の利用を開始される施設が増えています。採用基準の緩和や食事提供にかかる人件費の削減、厨房設備費用の軽減にもつながることも理由にありますが人材の確保の負担軽減になったとの御意見をいただくケースが多いです。

第2位　食事提供にかかるコストの軽減

施設運営において食事はウエイトの大きい部門のひとつです。しかし食事提供の部門単独で黒字化となっている施設は数少ないのが現状です。
今までは施設運営の総合的なバランスを問題視していなかった事業所も多い中、度重なる介護保険の改定による報酬減、競合他社の進出などの問題により人件費、厨房設備の衛生管理費用や維持管理費のコストの削減を改めて考え、調理済み食材の利用を開始されている施設が多くなっています。
急で大幅な変更はむずかしいため、週に一度や朝食のみなど段階的に様子を見ながら利用される施設がほとんどです。

第3位　栄養バランスと衛生面の不安の軽減

栄養士などの有資格者が在籍していない施設の調理スタッフの意見で最も多い相談が、献立の栄養価計算ができない、疾患者向けの食事提供に不安を感じている、家で調理している感覚で行っているので衛生面的が正しいのか不安だと相談を受けることがあります。

そのような不安の軽減策として調理済み食材の利用を開始される施設もございます。栄養価が気になる利用者には、事前に栄養価表示付きの献立表の配布が行えることや症状にあわせた療養食も取扱っているため介護度の高い利用者にも対応ができます。
また、調理時間が短く、最小限の器具で食事提供が行えるため、衛生管理面での不安の軽減にもつながります。

調理済み食材導入されている事業所の状況

新規開設のデイサービスや小規模多機能、グループホームなどでは、大半が自社調理ではなく調理済み食材などで対応されているところが多いです。また多くの事業所様では、自社調理から調理済み食材の切り替えをいきなりすることなく、部分的な利用（例：土・日・祝日のみや夕食のみなど）での様子を見ながら切り替えている事業所様が多いです。

食事提供にも同様で、調理スタッフ一人にかかる責任配分の緩和や不安や負担の軽減を考え、長く勤務してもらう職場環境づくりを理由に調理済み食材の取扱を開始した経緯があります。
もちろんお食事は利用者にとっても楽しみのひとつ。満足度も重要な中で、今のところ大きな不満を漏らす方も少なく、反対に栄養価付きの献立の提示や療養食の対応ができることで施設としてのアピールにもつながっています。

信頼

お客様の立場になり、心を込めて
食べやすく、美味しく、楽しめる食事を安全に提供します。

幸福

自らの成長と幸福を実現し、
社会から必要とされ、応援される企業を目指します。

挑戦

自ら情熱をもって果敢に挑戦し続け、
地域ナンバーワン企業を目ざします。